がん保険

がん保険は必要か?

最近は、「がんは2人に1人がかかる病気」と言われるようになってきたこともあり、がん保険に加入すべきか、その必要性が問われることが多くなりました。

がん治療では先進医療による治療を行うこともあり、治療費が高額になることがあります。

また、がんは治る病気となってきているため、完治後の生活費についても充分に考慮しなければなりません。

しかし一方で、がん保険は必要ないという意見も聞かれます。

というのも、日本の公的医療制度では手厚い保障が受けられるようになっており、治療費もそれほど高額にならずに済むケースもあるためです。

このように、がん保険の必要性についてはさまざまな考え方がありますが、はたして本当にがん保険は必要なのか、一緒に考えていきましょう。

がん保険に加入しなくてもいい人とは?

がん保険は、がんに罹患した際に保険金が受け取れる役立つ保険でありながらも、「がん保険は必要ない」と考える方もいます。

それはどういった理由からなのでしょうか?

まずは、がん保険が必要ではない人とはどのような人なのか、確認していきましょう。

十分な貯蓄のある人

がんの治療費は高額になることが多いですが、それをご自分の貯蓄で賄えるのであれば、がん保険に加入する必要性は低いでしょう。

そもそも、がん保険をはじめ生命保険は、任意に加入するものですので、万が一の場合の治療費や生活費など金銭面の不安がない方は加入しなくても心配ないと言えます。

「がん治療はしない」と決めている人

最近は、医療の発達によりがんは治る病気と言われるようになってきました。

しかし、がんの進行度合いや部位によっては手術しても治らないケースもあり、そういった場合「がん治療はしない」と決める方もいます。

また、がんは高齢になるほど罹患率が高くなるため、手術やがん治療に体力的に耐えられない高齢者の場合は、がん治療をしない方が身体のダメージが少ない場合があります。

幅広い病気やケガに備えたい人

入院や手術が必要になるのは、がんだけではありません。

他にも高額な医療費が必要になる病気やケガもあるため、がんだけでなく幅広い病気やケガにも手厚い保障を付けておきたいと考える方もいます。

がん以外の病気やケガにも備えたい場合は、医療保険がおすすめです。

医療保険にがん特約を付帯しておけば、がんに罹患した場合でも保障を受けることができます。

がん保険が必要な4つの理由

がん保険があまり必要でない人はどのような人なのかについて確認しましたが、それでもやはりがん保険の必要性を感じている方は少なくありません。

では、がん保険が必要とされる主な4つの理由について見ていきましょう。

1.「診断給付金」がもらえる

がん保険に加入していて、医師から「がん」と診断された場合に、診断給付金という保険金を受け取ることができます。

どのくらいの金額が受け取れるのか気になるところですが、保険会社や保険の種類によって異なりますが、概ね100万円~200万円程になることが多いです。

診断給付金は、このようにまとまった金額がもらえるので、治療費や休業中の生活費などの心配をせずに治療に専念することができます。

2.がんに罹患した際に手厚い保障を受けられる

名前の通り、がん保険はがんに特化した保険なので、がんに罹患して入院・手術した場合などに、手厚い保障を受けられるものとなっています。

また、がんに関する特約も充実しており、例えば、放射線治療費用や抗がん剤治療費用といった特約を付帯しておけば、さらに充実した内容のがん保障とすることができます。

3.入院日数の限度が設定されていない

通常、医療保険では入院給付日数が60日や120日などと決められていますが、がん保険については基本的に給付金の支払限度日数が設定されていません(保険によっては限度がある場合もあります)。

したがって、入院が予定よりも長引いてしまった場合でも、日数が切り捨てられることなく支給対象となります。

がん治療は長期間になることも多いため、こういった仕組みが取られているのは嬉しいですね。

4.自由診療も保障対象になる

がん治療の手法といえば、手術、抗がん剤治療、放射線治療がメインとなりますが、実はそれ以外にも温熱療法、免疫療法、漢方薬などさまざまな手法があります。

しかし、先進医療が保険適用されるまでには、長い年月がかかります。

医療のめざましい進歩とは裏腹に、保険適用はそう簡単には進まないのが現状です。

しかし、がん治療をしている方の中には、治るためなら保険適用外でも最新治療を受けたいと思う方もいるでしょう。

がん保険では、このような保険適用外の治療費も保障の対象になるため、さまざまな治療法を試しやすくなります。

がん治療に必要な治療費はどのくらい?

がん保険の必要性を考える上で、がん治療にどのくらいのお金がかかるのかを知っておくことは大切なことです。

がん治療に必要な費用には主に次のものが挙げられます。

がん治療そのものにかかる費用 ・血液検査、CT、レントゲンなどの検査費用
・診察・手術費用
・放射線治療・抗がん剤治療などの治療費
・抗がん剤などの薬代など
・入院費用
それ以外にかかる費用 ・通院時の交通費
・診断証明書の作成代
・入院に必要な日用品代
・入院時の差額ベッド代や食事代

がんの部位ごとに治療費が異なる

がんと一言で言っても、身体のどの部分ががんになったのかによって、治療費が変わってきます。

ここでは、主な部位のがんでどのくらいの治療費が必要になるのか、おおよその金額をまとめてみました。

がんの種類 入院日数(平均) 治療費(目安)
胃がん 19.4日 279,400円
大腸がん 17.2日 269,300円
直腸がん 21.1日 360,800円
肝がん 19.5日 289,600円
肺がん 20.0日 288,600円
乳がん 12.7日 214,900円
卵巣がん 20.6日 294,200円
子宮筋腫 14.6日 260,600円
食道がん 20.6日 294,200円
<参考:厚生労働省医療給付実態調査、患者調査平成26年度>

なお、これらの治療費には先進医療による技術費用は含まれていませんので、治療を希望する場合にはさらに治療が高額になります。

先進医療にかかる治療費

先進医療とは、特定の大学病院などで研究された新しい治療法や手術法などのうち、厚生労働省に「先進医療」と認定されたものを言います。

先進医療は、公的保険の適用が認められるまでは、治療を行う場合は全額を自己負担しなければなりません。

そこで心配になるのが技術料はどのくらいかかるのか、ということではないでしょうか。

参考までに、いくつかの先進医療の技術料について紹介します。

先進医療技術名 技術料(平均額) 平均入院日数
重粒子線治療 約300万円 14~15日
陽子線治療 約270万円 12日~13日
自己腫瘍・組織を用いた活性化自己リンパ球移入療法 約180万円 3日~4日
多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術 約50万円 1日~2日
高周波切除器を用いた子宮腺筋症核出術 約30万円 11日~12日

このように、高額なものでは300万円ほどの技術料がかかるものがありますが、一方で50万円以下でできるものもあり、すべてが高額になるわけではないことが分かります。

公的医療保険ではカバーしきれない?

日本での公的医療保険制度は充実した保障内容となっているため、「がん治療にかかる費用もカバーできるのではないか?」と考える方もいるでしょう。

仮に、がん治療費が公的医療保険でカバーできれば、がん保険に加入する必要性は低くなりますよね。

日本の公的医療制度にはさまざまなものがありますが、医療費の費用負担を軽減する制度や休業中の補償として、「高額療養費制度」や「傷病手当金」というものがあります。

がん治療にかかる高額な治療費も、これらの制度でまかなえないのか考えてみる必要がありそうです。

高額療養費制度があってもがん保険は必要

高額療養費制度とは、1か月間の医療費の自己負担額が一定の限度額を超えた場合に、その超えた部分の医療費を公的医療保険で賄ってもらえる制度です。

対象となるのは、保険が適用される医療費で、差額ベッド代などの保険適用外のものは除外されます。

この制度により、患者が負担する医療費の1か月あたりの負担額は限度額内に収められます。

しかし、がん治療にかかる先進医療はまだまだ保険適用外のものが多いため、高額療養費制度の対象外となり、治療を受けた場合には全額自己負担となってしまいます。

一方で、がん保険は保険対象外となっている先進医療についても保障対象としているため、その治療費を給付金とう形で受け取ることができます。

つまり、高額療養費制度により自己負担の限度額を一定金額で収めることができますが、がん治療に必要な先進医療については保障対象外となることが多いため、がん保険に加入して備えておく必要があるということになります。

「傷病手当金」は自営業の人は受給できない

サラリーマンなど社会保険に加入している方は、社会保険から傷病手当金を受け取ることができます。

これは、病気やケガの療養のために会社を3日間連続して休み、4日目以降の休んだ日から最大1年6か月の間支給されるものです。

1日あたりの支給額は、標準報酬月額の2/3の金額となります。

病気やケガの治療に専念したい方にとってありがたい制度ではありますが、実は傷病手当金は自営業の方(社会保険に加入していない方)は利用することができないのです。

したがって、病気やケガの治療費だけでなくその間の生活費などもカバーするためには、がん保険や医療保険に加入しておく必要性があると言えます。

がん保険でもらえる保険金

がん保険は、医師からがんと診断された場合に給付金が支払われるものですが、給付金にはさまざまな種類があります。

ここでは、給付金の種類を紹介するとともに、どのようなときに受け取れるのかについても説明していきます。

一般的な給付金

給付金名 受け取れる条件
がん診断給付金
(がん治療給付金) がんと診断された場合に受け取れる。
保険会社によって、1回のみしか受け取れないものや複数回受け取れるものがある。
がん入院給付金 がんで入院した時に、入院日数応じて受け取れる。
支払限度日数が設けられていないので、入院が長引いた場合も上限無く給付金が受け取れる。
がん手術給付金 がんで手術を受けた場合に、手術の種類に応じて受け取れる。
給付金額は、入院給付日額の10倍・20倍などがある。
がん死亡給付金
(がん死亡保険金) がんが原因で死亡したときに受け取れる。
一般的に、がん入院給付金日額の100倍が多い

その他給付金

給付金名 受け取れる条件
がん通院給付金 がんのため所定日数入院し、退院した後にがん治療のために通院したときに受け取れる。
保険会社によっては、入院をしなかった場合でも受け取れるものもある。
がん退院療養給付金
(在宅療養給付金) がんのため所定日数入院し、退院したときに受け取れる。
がん高度障害保険金 がんが原因で所定の高度障害状態になった場合に受け取れる。
がん以外の原因で高度障害状態になった場合は高度障害保険金が受け取れたり、保険料の支払いが免除されたりするものがある。

がん保険の選び方

がんは、2人に1人が罹患する病気とも言われるだけあり、がん保険の必要性を感じている方が増えています。

それに伴い、各保険会社からはさまざまながん保険が提供されており、多くの選択肢から選べるのは嬉しい反面、どのように選んでいいのか迷う方もいるでしょう。

そこで、がん保険を選ぶ際にどのような点に着目すればいいのか、主なポイントを4つ紹介していきます。

1.診断給付金が何度も受け取れる

がんは一度完治しても、再発や移転などの可能性がある病気です。

そのため、診断給付金が一度しか受け取れないタイプのがん保険ですと、2回目以降のがん治療時に給付金を受け取ることができません。

診断給付金は一度に50万円や100万円などのまとまったお金が受け取れますので、治療に専念するためにも、何度も受け取れるタイプのがん保険を選びましょう。

2.先進医療保障特約を付ける

がん保険には、先進医療保障特約というものがあり、がん治療で先進医療を受けた時に役立つ特約となっています。

先進医療を受けるかどうかは分からないという場合でも、この特約は1か月あたり100円前後で付けられるので、万が一の場合に備えて付け加えておくといいでしょう。

3.長期間の通院保障が付いている

近年、がん治療の研究が進み、放射線治療や抗がん剤治療、ホルモン剤治療などは入院することなく、通院のみで治療することができるようになってきました。

しかし、通院期間は数か月で終わることもあれば、1年以上もかかる場合もあります。

このように、長期にわたる通院治療にも対応できるように、通院給付金、放射線治療給付金、抗がん剤治療給付金、ホルモン剤治療給付金などが付いているがん保険を選んでおくと安心です。

4.終身保障タイプのものにする

国立がん研究センターのがん対策情報センターによると、がんの罹患率は60歳を超えたあたりから増加し始め、高齢になるほど罹患率が高くなっていきます。

高齢になってからのがん罹患リスクに備えるためにも、一生涯の保障の付いたがん保険を選ぶことをおすすめします。

なお、定期タイプのがん保険ですと、更新するたびに保険料が高くなってしまうため、保険料の払い込みの負担が重くなってしまいます。

まとめ

がん保険の必要性について説明してきましたが、充分な貯蓄のある方やがん治療をしないと決めた方など、がん保険が必要でない方もいます。

しかし、がん治療は高額になることが予想されるため、治療費や生活費に備えておきたい方や、日本の公的医療制度の未来に不安のある方などはがん保険への加入が必要になります。

がん保険にはさまざまな特約があり、それらを付帯することでより手厚い保障を受けることができますので、保障内容をしっかりと確認し、ご自身が安心できる保障を付けておくことが大切です。

がんはいつだれが罹患してもおかしくない病気です。

一度がんに罹患してしまうと、がん保険に新規で加入することは難しくなりますので、早めの決断がカギになります。